事故にあった車=事故車とはならない

一口に事故といっても車の受けるダメージはさまざまです。


激しい事故で車体のフレームまで傷んでしまうケースもあれば、低速でぶつかってバンパーやボディーのキズの修理程度で済むケースもあります。


修理の程度がどんなに違っても事故にあえばすべて「事故車」になってしまい、大幅な査定減になってしまうのは何か理不尽な気がします。


実際のところはどうなのでしょうか。


調べた結果の結論から言うと、


「事故車=修復歴が付く大きい修理をした車」


ということになります。


修復歴については次で述べますが、要は板金、塗装やライト、バンパー、スポイラー、ガラスなどの交換程度で済む場合は「修復歴車」にはならないということです。


査定のときにバンパーの交換跡などから修復歴を疑われたら、「修復歴の付くような修理はしていません」と明確に申告する必要がありますね。


修復歴の付く修理とは?


では「修復歴車」とはどんな修理を受けた車なのでしょうか。


「修復歴」については日査協、公取協、中販連などが統一基準として定義を定めているようです。


具体的には、車両の次の部分を交換したり、修正・補修した場合に修復歴車となるとされています。


・フロントインサイドパネル

・フレーム

・ダッシュパネル

・ルームフロアパネル

・フロントクロスメンバー

・ルーフパネル

・ラジエーターコアサポート

・トランクフロアパネル

・ピラー


これらはみな車の骨格部分で、ダメージを受けると直進性などに影響が出るといわれています。


このように、車の骨格部分(フレーム)を交換・修復した車が「修復歴車」となり、通常より評価の低い中古車になるわけです。


修復歴車はきちんと申告しよう


修復歴の有無によって車の価値が大きく違ってしまうことから、車買取店の査定を受ける時はその点が注意深く見極められるといいます。


車の査定マンはプロですから、修復歴があればまずぞれを見逃すことはないといっていいでしょう。


ですから修復歴のある車を査定・売却する場合は、どうせ見つかってしまうのですから、最初から修復歴のことを申告した方がいいかもしれませんね。


その方が査定マンの心証を悪くすることもないので好結果につながりそうです。


修復歴がないのにそれを疑われたら明確に申告しなければなりませんが、逆に修復歴のある場合は事前に潔く申告しておいた方が何かと具合がいいでしょう。


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